単身者の部屋探しについて、不動産サイトなどではあまり取り上げられないポイントをまとめてみました。
１．間取りや立地だけでなく災害対応も考えよう
日本で生活する以上、自然災害はどうしても避けられませんが、できれば被害は避けたいですし、被害にあったとしてもできるだけ軽微の方が望ましいですよね？
そのために「災害」という観点も加え 部屋探しをしてみましょう。
（１）ハザードマップを確認してみよう
立地については、通勤や通学、予算の都合等々によりある程度範囲が絞られてくると思います。
あるいは部屋の候補を２、3個に絞ってからでも構いませんが、とにかく一度ハザードマップを確認して見て下さい。
ハザードマップには浸水想定地域や土砂災害危険区域などが地図上に示されています。
候補として絞った場所が、災害が起きた際どんな被害が想定されているのか一目でわかるはずです。
できれば、その情報も判断材料の一つとして是非組み入れて欲しい。
もちろん、
「来るか来ないか不確実な災害を考えるより、普段の快適性を優先したい」
となっても良いんです。
たとえ結果的に間取りや設備を優先し、災害被害想定は目を瞑ったとしても、被害が想定されていることを知った上で決めたのと、知らずに決めたのでは大きく違います。
いざ災害が起こった時に、
「ハザードマップでは自宅の東側の方が浸水被害が酷かったな。逃げるとしたら西側だな。」
とか
「あそこの中学校が避難所になってたな。いざという時はあそこに避難すればいい。」
といった事が心構えがあれば慌てずに済むかもしれませんし、たったそれだけの差が生死を分けることもあるかもしれません。
ハザードマップは各自治体が作成しています。
自治体のHPを確認してみて下さい。
（２）古地図を調べてみよう
ハザードマップに比べ少しハードルが高いですが、古地図を見ることでその土地が埋立地だったり、畑や田んぼの跡地だったりすることがわかります。
埋立地だからといって必ずしも危険とは限りませんし、昔からの住宅地だからといって絶対安全という訳ではありませんが、判断材料の一つとして有効だと思います。
２．特定の境界を挟んで家賃が変化する事がある
一駅しか違わないのに家賃が結構下がる、同じ最寄り駅でも駅の東西で家賃が違う、といった場合があります。
これは物件そのもの以外の要素が家賃を左右するケースです。
（１）自治体が変わるケース
自治体が変わった途端に家賃が下がるケースがあります。
・都道府県が変わる場合（東京都と神奈川県の県境等）
・市区町村が変わる場合（東京23区と23区外の自治体との境界等）
（２）地形が境界となるケース
特定の地形変化が家賃に影響を及ぼすケースがあります。
・高台の上と平地で家賃が異なる場合（坂を上る必要があり家賃が下がる等）
・川を境に家賃が異なる場合（川を境に自治体が変わる場合が多い）
（３）特定の施設があるケース
イメージが良くない施設が付近にあると家賃が下がるケースがあります。
・競馬場、場外馬券売り場、その他ギャンブル施設がある場合
・繁華街、子供の教育上よろしくない施設（察してください(笑)）がある場合
（４）急行停車駅や始発駅の為、家賃が上昇するケース
これは知っている人も多いですよね。
始発電車に座って通勤・通学できればありがたいですし、急行に乗って少しでも通勤・通学時間を短くしたいと思いますよね。
商業施設も充実している場合が多いので利便性も高い。
そうなると当然家賃も高い（笑）
一方で、駅周辺が商業施設が多いということは、駅近の物件の設定数が少ないという事でもあります。
なお、一般的に私鉄の場合は駅間が狭く隣の駅まで歩ける場合が多いですが、JRの場合は駅間が広く、一駅歩くのがしんどい場合も多いです。（例外もあります！）
後編（その２）へ続きます。
